コロナ禍で自室待機が多くなり、ネットを見たり本を読んだりする時間が増えたという自衛官の話を聞きます。
時間ができると今の自分でいいか迷ったりすることありますよね。

今回はもし自衛隊の退職を考えたときにいつ上官に言うべきかを話したいと思います。

結論から言うと、相談ベースだと一年、決断ベースだと最低でも半年前には言うべきです。
相談（一年前）→相談の上、退職意志決断→転職活動許可（総括班への届け出）→就職先決定→転職
退職意志決断（半年前）→転職活動許可（総括班への届け出）→就職先決定→転職
この流れで転職できることが一番問題なく転職できると思います。

1.退職にも許可が要る

自衛官は退職にも許可が要ります。許可が降りなければ退職できませんが、よほどのことが無ければ退職の許可は降りると思います。
退職の許可権者はその基地、駐屯地の長。航空自衛隊だと基地司令が隊員の退職願に許可を出します。幹部だと幕僚長になります。

2.手続きに時間がかかる

退職願が該当隊員から直接基地司令に提出されるわけではありません。
（例）該当隊員→小隊長→隊の総括班長→隊長→群の総括班長→群の司令→基地の総括班長→基地司令
退職に関して多くの人が関わるため、辞めたいと思った時に辞められるわけでは無いことに注意しましょう。

3.計画性のある退職願い

自衛隊は民間に比べるとかなり隊員想いの組織です。
民間では、社員の退職理由やその後の転職先などに関して聞きはしますが、それはハローワークに提出する書類のための事務的な処理のためでしかありません。
しかし自衛隊の考え方として、隊員の今後に対しても責任を持つので、退職願を出した隊員の今後について論理性があるか、計画性があるかなどは隊長が納得をした上での手続きになります。
隊長としては隊員が辞める原因が隊にあるならばそれを改善して隊員が居続ける環境を作るのが責任でしょう。
退職をする隊員もそれを理解して、納得できる退職理由、納得できる転職計画を用意して上官に提出しましょう。
上官の一緒に退職理由や転職計画を考える場合は相談という形で退職したい日の一年前くらいには一度話してみるといいと思います。
退職理由や転職計画を用意して、もう辞めると結論づけて上官に言う場合は人事手続き的にも半年前にはいいましょう。

まとめ

自衛官が退職には時間がかかります。
民間だと辞める1ヶ月前に言って有給消化して辞めるなど普通にありますが、自衛官は退職するにも許可が要るため時間がかかります。
また、人事的な手続きとは別に上官の理解を得るのも民間に比べると必要なことになります。
納得できる退職理由、転職計画を用意できれば、退職がスムーズに進みます。
退職理由や転職計画を上官と考えていく内に、意外と退職しなくても十分自衛隊で自己実現できると気づくこともあります。
（いわゆる気の迷いで退職すれば幸せになると思い込んでしまっていることもあります）
そのためお勧めは相談ベースで上官と話をしてみることです。
隊への不満が退職の理由である場合は、上官がうまく対応をしてくれてその後は充実した仕事ができたという例もあります。

この記事が参考になれば幸いです。